地球温暖化とその影響
地球温暖化とは
出典)全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト
私たちの地球の表面は、太陽からの熱が海や陸に届くことによって暖められています。暖められた熱の一部は赤外線として宇宙に放出される一方、大気により一部の熱は保たれ、地球の平均気温は生物の生息に適した14度前後になっています。
しかし、人間の経済活動が特に活発になる18世紀の産業革命以降、石油や石炭などの化石燃料を大量に燃やして使用することで、大気中の二酸化炭素の濃度が急激に増え、地表からの熱の吸収が増加した結果、地球の平均気温が上昇しています。この現象を地球温暖化といい、地球上の生命全体に関わる大きな環境問題の一つになっています。特に暖める役割の強い二酸化炭素のほか、水蒸気、メタン、一酸化二窒素、フロンなどを温室効果ガスと呼んでいます。
温室効果ガスのうち二酸化炭素の大気中の世界平均濃度は、産業革命の始まった頃は約280ppm(パーツ・パー・ミリオン)でしたが、18世紀半ばから上昇を続け、2019年(令和元年)には約48％増加し、410.5ppm(パーツ・パー・ミリオン)となっています。
出典)全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト
IPCC(気候変動に関する政府間パネル)第5次評価報告書によると、観測事実として1880年から2012年(平成24年)で世界の平均地上気温は0.85度上昇し、最近30年の各10年間の世界の平均地上気温は、1850年以降のどの10年間よりも高温と報告されています。
また、今世紀末(2100年)までの世界の平均地上気温は、複数の予測シナリオに応じて1986年(昭和61年)から2005年(平成17年)の年平均値を0.0度とすると、0.3度～4.8度である可能性が高いと予測されています。
温室効果ガスの種類
「地球温暖化対策の推進に関する法律」(平成10年10月9日号外法律第117号)では、次の7種類の温室効果ガスが指定されています。
| 種類 | 地球温暖化係数 | 主な発生源 |
|---|---|---|
| 二酸化炭素(CO2) |
1 |
電気の使用、化石燃料の消費等 |
| メタン(CH4) |
25 |
家畜の腸内発酵、排水処理等 |
| 一酸化二窒素(N2O) | 298 | 化石燃料の消費、肥料、排水処理等 |
| ハイドロフルオロカーボン類(HFCs) | 12～14,800 | 冷蔵庫・エアコン・噴霧器・消火器の使用・廃棄時等 |
| パーフルオロカーボン類(PFCs) | 7,390～17,340 | 半導体の製造時等 |
| 六ふっ化硫黄(SF6) | 22,800 | 電気の絶縁体等 |
| 三ふっ化窒素(NF3) | 17,200 | NF3の製造、半導体の製造 |
地球温暖化の影響
気候変動の影響で変わりゆく生活
地球温暖化が私たちの生活に及ぼす影響については、国内でも様々な形で既に現れており、今後も影響は大きくなると言われています。さらに地球温暖化が進行したら、気候変動によって私たちの暮らしはどのように影響を受け、どのように変わっていくのでしょうか。
気温の上昇
過去から現在
気象庁の統計によると、日本の年平均気温は、様々な変動を繰り返しながら上昇しており、長期的には100年あたり1.28℃の割合で上昇しています。
将来
- 21世紀末(2076～2095年の平均)における日本の年平均気温は、最も地球温暖化が進行するシナリオで、最大で約4.5℃上昇すると予測されています。
- 生態系や農作物にも影響するなど、私たちを取り巻く環境や普段の生活にも変化が生じることになります。
- 農業は、気候変動の影響を特に受けやすく、米の品質低下、野菜の生育障害や果樹の着色不良などが確認されており、今後21世紀末までには米の収量は減少に転じ、果樹の栽培適地は変化していくものと予測されています。
- 感染症媒介生物の生息域のさらなる拡大の可能性があるとされています。
真夏日・猛暑日の増加
過去から現在
- 気象庁の統計によると、全国の真夏日と猛暑日の年間日数は増加しています。真夏日の年間日数をみると、1991～2020年の平均年間日数(約41日)は、1910～1939年の平均年間日数(約35日)と比べて約1.2倍に増加しています。
- 猛暑日の年間日数をみると、1991～2020年の平均年間日数(約2.5日)は、1910～1939年の平均年間日数(約0.8日)と比べて約3.1倍に増加しています。
将来
- 最も地球温暖化が進行するシナリオでは、全国平均で真夏日は48.6日、猛暑日は19.1日増加すると予測されています。
- 真夏日や猛暑日が増加すれば、屋外のスポーツやレジャーを楽しめなくなる可能性が高まるなど、日常のさまざまな行動に制限や影響が生じます。
熱中症の増加
過去から現在
厚生労働省の統計をみると、熱中症による死亡者数は増加傾向にあります。1995年～2005年頃の死亡者数は約200～300人で推移していましたが、2010年以降は1000人以上の死亡者数が出ている年もあります。
将来
- 現在のように温室効果ガスを排出し続けた場合、21世紀末(2076～2095年の平均)には熱ストレスによる超過死亡者数が全国で大幅に増加する可能性があります。
- 地球温暖化による熱中症の増加は、私たちの生命を脅かすものとなる可能性があります。
短時間大雨日数の増加
過去から現在
気象庁の統計によると、全国の1時間降水量50mm以上の年間発生回数は増加傾向にあります。2011～2020年の平均年間発生回数(約334回)は、1976～1985年の平均年間発生回数(約226回)と比べて約1.5倍に増加しています。
将来
- 21世紀末(2076～2095 年の平均)における短時間豪雨の日数は、全国平均で増加し、最大で約2.3倍に増加すると予測されています。
- 地球温暖化が進行することで、大気中の水蒸気量が増加し、日本付近における台風の強度が強まるという予測が出ています。
- 短時間の大雨日数や台風の頻度が増えることで、自然災害につながるなど、私たちの日常生活を脅かす可能性があります。
海面水温の上昇
過去から現在
気象庁の統計によると、日本近海における2020年までのおよそ100年間にわたる海域平均海面水温(年平均)の上昇率は、1.16℃となっています。
将来
- 21世紀末(2081～2100年の平均)における日本近海の平均海面水温は、20世紀末(1986～2005年の平均)に比べると、最も地球温暖化が進行するシナリオで約3.6℃上昇すると予測されています。
- 日本近海の平均海面水温は、世界平均よりも大きな割合で上昇すると予測されています。
- 海面水温の上昇は魚介の減少にも影響し、漁獲量の減少によって私たちの食卓にも影響を及ぼす可能性があります。
桜開花の早期化
過去から現在
気象庁の統計によると、1953年以降、さくらの開花日は、10年あたり1.0日の変化率で早くなっています。
将来
- 21世紀末(2082～2100年)には、九州南部や太平洋沿岸域で開花日は遅く、東北や日本海側といった標高の高い地域では開花日が早くなると予測されています。
- 桜開花時期の変化により、地域によってお花見を楽しむ時期が変わってくるかもしれません。
降雪量の減少
過去から現在
気象庁の統計によると、日本海側では地域ごとに平均した年最深積雪(一冬で最も多く雪が積もった量)は減少傾向にあり、1日の降雪量が20cm以上となった年間日数も各地域で減少しています。
将来
- 最も地球温暖化が進行するシナリオでは21世紀末(2076年～2095年平均)における降雪量は、20世紀末(1980～1999年平均)と比べて、北海道内陸の一部地域を除いて全国的に減少し、全国平均では70％程度減少すると予測されています。
- 10年に1度といったごくまれにしか発生しない大雪の降雪量は、地域によってはむしろ増加するという予測もあります。
- 降雪量が減少すれば、冬の風物詩であるかまくら、またスキーのような冬のスポーツを楽しむことができなくなる可能性もあります。
出典：COOL CHOICEウェブサイト
緩和策と適応策
地球温暖化の影響は、ほかにも森林・林業、水産業、水環境・水資源、自然生態系、産業・経済活動など既に様々な分野で影響が出ており、今後も地球温暖化が進むと深刻な影響がもたらされると指摘されています。このため、地球温暖化による対策としては、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量の抑制などを行う「緩和策」だけでなく、既に出ている影響または予測されている影響に対し、前もって対策を講ずることによって被害を防止・軽減させる「適応策」を進めることが求められています。
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更新日：2023年01月12日